アジアンテクノ協同組合は2004年の設立以来、外国人技能実習生事業および共同購買事業に携わって参りました。 外国人技能実習制度における監理団体として、これまで数多くの技能実習生の受入をおこなっております。 実習生として来日した若者達の真摯な取り組みは当然のこと、実習修了後も取得した技術技能を活かし、母国にて大活躍しているという報告も増えており、日本の指導者である受入れ企業様におかれましても、大変満足していただいております。 更に、2023年11月17日には特定技能を取り扱う登録支援機関としても出入国在留管理庁へ登録されました。 弊組合の理念である「個人、企業、国家間でのしあわせの和を広げていく」という思いは特定技能を実施していく中でも変わりありません。 技能実習・特定技能にかかわらず、ベトナムやインドネシアをはじめとするアジア諸国の若者は大志を抱いて来日されます。 監理団体として実習実施者様と実習生の間に立ち、技能実習生として日本の秀れた技術・技能を身につけてもらえるよう監理業務に努めて参ります。 一方、登録支援機関としては、技能実習で身に付けた一定の専門性と技術、これらを特定技能外国人として同一機関、もしくは他の所属機関様にて活かしてもらえるよう支援して参ります。 実習実施者様・所属機関様におかれましては、貴重な外国人財の皆様との雇用契約を継続したいとお考え頂けるよう、より一層努力して参る所存でございます。 今後とも何とぞよろしくお願い申し上げます。
